ペット向け金融商品続々登場−新たな収益源に各社とも虎視眈々
注意：この記事には，現時点において事実ではない情報が大量に含まれています。記事中に登場する法人名・個人名等は実在のものとは一切関係がありません。その点をご理解のうえお読みくださるようお願いいたします。
昨年１０月以降，犬・猫などのペットをターゲットにした金融商品が相次いで登場，株式市場の一部などにも影響を与え始めている。
先陣を切ったのはりそなグループ。
１０月から同グループ各行では一斉にペット（現在の対象は犬・猫のみ）専用の総合口座「ワンダフル」「ニャンダフル」の発売を開始。
「自分が死んだ後もペットには不自由のない暮らしをして欲しい」と考える高齢者の心をわしづかみにし，発売後３ヶ月で１２万件という，事前の予想をはるかに超えるヒット商品となった。
同グループが本商品の発売に踏み切ったきっかけは２つだ。
１つは昨年９月末から施行された金融商品取引法。
顧客に対する商品販売でリスク等の説明を従来以上に丁寧に行うことが求められ，商品によっては２時間以上もの説明が必要になることもあった。
しかし，同法が対象にしているのは当然ながら自然人・法人との取引。人間ではないペットとの取引は同法適用対象外であることに同行では目を付けたもの。
そして実際のペットとの取引を可能にしたのが，近年進展が著しい生体認証技術。
ペットは通帳・カード・印鑑等を持ち歩いたり使用したりすることが不可能であるため，個体識別が全ての取引の鍵となる。
１９９９年にさくら銀行（現・三井住友銀行）が海中店舗を出店した際に店舗周辺を回遊する魚類との金融取引を試みたことがあったが，最終的に断念せざるを得なかったのが「本人確認」技術の壁。
しかし，最近の手のひら認証・指先認証技術等を応用し，犬や猫の虹彩・鼻紋・肉球などにより９９．９９９％の精度での個体識別が可能となったものだ。
りそなグループ各行では，ペットが出入りしやすいように人間には通行困難な専用出入口を設けたり，専用ＡＴＭを設置したりすることで顧客利便性を高めている。
その効果もあって，開設後の口座稼働率は極めて高く，定期預金・個人向け国債・日経平均連動型株式投資信託の３商品をセットにした犬専用商品「ワンサンブル」は既に３００億円（定期預金）もの残高を集めているという。
また，同行が販売している「インド株投信」は，ペット顧客による保有残高が人間顧客の残高を上回っている模様。ペット相手なのでリスク説明が不要な点がこうした結果に結び付いているようだ。
また，同行グループが新たに開発したペット関連企業の株式のみを投資対象とした新ファンド「犬猫オープン」も好調だ。
犬や猫は，飼い主が自分に与えるエサの質や量の変化を一番最初に敏感に感じる当事者。
こうした変化はいずれ，ペット関連企業の売上や決算にも影響することから，「ご飯の量が増えた」と感じた犬がすぐにりそな銀行に駆けこんで投信を購入したり，「味がまずくなった」と感じた猫が投信解約に走ったりと，人間には到底真似の出来ない売買を繰り返して資産を着々と増やしている模様だ。
一方，ペットを対象とした「消費者ローン」も登場している。
ＤＣキャッシュワン（旧・東京三菱キャッシュワン）では今年１月に中小型犬向け専用ローンを開発，試行的に提供を開始した。
いわゆるグレーゾーン金利等の問題もないため，１年程度の試行期間を終えた後は，本格的に展開する予定だという。
現在の利用者は３５匹で，借入目的は「飼い主に内緒で美容室に行って綺麗になりたい」「飼い主に黙って伊豆に一泊旅行して，自分の生き方を見つめ直したい」など様々。
借りたお金の返済は，毎日飼い主からもらうエサの一定割合で代物弁済するリボルビング方式だ。
ただ，思わずエサを全部食べてしまい，返済が滞る犬も見られるようで，これらに対しては「人間が取り立てるのも大人気ない」ということで，同社に飼われているドーベルマンが取立てに向うという。
傍から見れば犬同士の喧嘩にしか見えないが，実は借金の取立てをめぐるトラブルだった，というケースもこれからは増えそうだ。
今後，各行・各社では，対象となるペットや動物を広げていく意向だが，かなり難しい問題もあるようだ。
あおぞら銀行では，行名にちなみ，鳥類を対象にした「ブルーバードローン」導入を検討しているが，「国外に高飛びされる恐れがある」として行内で反対意見も根強いようだ。
また，三重県の百五銀行では，「自分の価値，知りたくありませんか？」というＣＭを流し，松坂牛を対象にした「自分担保ローン」の発売を開始したが，行内コンプライアンス担当部署と動物愛護団体の猛反対を受けて発売わずか３日で中止という事態に追い込まれた。
新たな収益源を求める各社の努力がどこまで成果につながるかどうか，今後の取組みが注目される。
