来年1月から「英語使用」に課税―トランプ大統領が表明

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大統領選で形勢不利がささやかれるトランプ大統領が、逆転を目指し愛国心に訴え

るべく、予想外の政策を打ち出し、世界中に混乱が広がっている。

12日のツイートで大統領が言及したのが、「英語使用に対する課税」だ。

大統領は「英語は英国と我が国のものなのに、勝手に他国に利用されている。英語

を生み出した我々に対する敬意と対価を払うべき」とツイート、ただちに英国の

ジョンソン首相が「全くその通り！」とツイートで賛同した。

大統領は「来年1月1日以降、英国人および米国人以外が英語を利用する際は、単語1

個に付き1セントの『英語税』を我々に支払わせる。ホワイトハウススタッフは直ち

に準備に着手せよ！」と続けた。

このツイートに、大陸欧州諸国は大激怒。

EU首脳は「我々は好きで英語を使っているのではない、仕方なく使ってやっている

のだ。見当違いも甚だしい」と極めて強い不快感を表明した。

また世界各国では、「英語が自ら、世界共通語の座を下りるというなら下りればい

い」として、次期国際共通語の座の争奪戦もスタートしている。

米国と激しい覇権争いをしている中国は当然、「中国語を世界共通語に」と訴え始

めているが、やはり世界の大半の国民にとって「漢字」のハードルは高く、支持は

広がっていない模様だ。フランス語、ドイツ語、スペイン語等もそれぞれEU域内の

意見を一本化できるには至っておらず、かつて人工的な世界共通語として提案され

た「エスペラント語」が再び注目を集めている模様だ。

一方、緊密な日米関係を外交政策の基盤に置いている日本政府も、今回の事態に激

しく動揺している。

「縦割りの弊害」を排除することを基本方針としている官邸は、本件対応を一元的

に所管する省庁を決めるよう指示。しかし、いつもであれば激しい縄張り争いを繰

り返す各省庁が「これはウチじゃないでしょう」と押し付け合いを続けるばかりと

なった。

結局「こういう強引な話に対処するなら、こちらも腕っぷしの強い人間を充てるべ

き」という官邸の意向を踏まえ、先日、ハンマー投げ金メダリストの室伏広治さん

を新長官に迎えたばかりのスポーツ庁が「英語税問題対応」を一元的に担わされる

ことで決着した。

「いったい我々に何をしろというのか・・・」と途方に暮れる職員らを前に、室伏

長官は「ピンチはチャンス。我々にやれることからまず始めよう」と鼓舞激励の

メッセージを発した。

財務省から「日本として米国・英国に支払う税額を極限まで抑えることが、まずは

最重要課題」と耳打ちされた室伏長官は早速、「スポーツ界における英語使用を全

面的に廃止、日本語に置き換える」という方針を打ち出し、第1弾として「スポーツ

庁」という組織名を「運動競技庁」に即日変更した。

個別競技についても、種目名・規則・用具名等すべてにわたり「英語の排除」を徹

底させていく予定だという。そして、これらの対応を通じて得た経験をもとに、他

分野における英語廃止政策を年内を目途に実現させていきたい（同庁幹部）、とし

ている。

この日、新たな「運動競技庁」という表札が掛けられた霞ヶ関合同庁舎7号館の前に

は、「我々の生活を守って下さい」と訴える英会話学校経営者・講師など500名以上

が押し掛ける騒ぎとなっており、一元化対応の難しさを象徴する光景が見られた。

トランプ大統領のツイートを本気にして今後、この対応を続けていくのがいいのか

どうか、今後の政府の対応に注目が必要だ。