食料自給率向上に奇策−自動車業界に「干天の慈雨」

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農林水産省・経済産業省が共同で打ち出した食料自給率向上策が話題を呼んでいる。

食料自給率については，カロリーベースで40％レベルのものを中期的に50％まで引き上げるという目標が掲げられており，国内生産力の向上，国内産品の消費拡大および食品廃棄率の引下げ等が具体策とされているものの，これだけでは決め手に欠ける，と懸念されてきた。

そのなかで出てきた案が「食べられないと考えていたものを食べるようにする」という奇策。

具体的には，先日の日銀短観でも全業種中最低の「マイナス92」という，どん底の業況判断指数をたたき出した自動車産業を救うべく，「自動車を食料として消費できないか」というプランだ。

両省では，省内でも「歯が丈夫」と評判の職員35名を集め，早速様々な車種の試食会を開催した。

スズキ「ワゴンR」から三菱ふそうの大型バス「エアロスター」まで，全27種を食べ比べる過程で21名があごの骨に異常をきたすなど，若干のハプニングはあったものの，大半の車種が「食べられなくはない」レベルであることが確認された。そのうえで「噛みごたえ」「味わい」「腹持ち」「のどごし」「食物繊維」など18項目の審査を経て，トヨタ「ヴィッツ」・日産「マーチ」などの計14車種が「食用に適している」との結論を得た。

8日の両省合同会見では，石敗・二階の両大臣がさっそく「レクサス」にかぶりついて「うん，うまい！」と笑顔を見せるパフォーマンスを披露。
3時間かけてエンジンやタイヤまで食べつくした両大臣は「満腹満腹，もう1週間は何も食べなくて大丈夫」と満足げな表情を見せて会見場を後にした。

この会見を受けて，自動車各社のディーラーには消費者から問い合わせが殺到，成約件数も前週までの2倍近くに回復するなど，目覚しい効果を上げつつある。

この奇策について，「自動車の原材料の大半は輸入に頼っており，食糧自給率の定義からすれば『自給』には当たらないはず」とする批判が学界を中心に巻き起こっているが，両省は「輸入段階では鉄鉱石など食糧以外の認識であるため，純国内産の食料として扱うことに無理はない」との見解を示している。

一方，同じく極度の業績不振に悩む不動産，半導体など他産業の関係者は「なぜ自動車だけなのか」「我々の商品も食べてもらいたい」と農水省前に長蛇の列を作っている。

半導体については早速省内で試食会を開催したものの，「小骨がのどに刺さる感じがしてイヤ」という意見が大半を占め，「食用には無理」との判断が示された。
また，森ビルが持ち込んだ，最近空室の目立つ六本木ヒルズタワーについては，「Too Big To Eat」（食うには大き過ぎる）と門前払いされた模様で，今後，「特定の業種ばかりに肩入れすべきではない」という批判も起こってきそうだ。

2009年度の食料自給率と国内自動車販売がどの程度まで回復するか，注目が必要だ。