竹島問題，解決に向けて大きな進展−健康増進法全面改正で

注意：この記事は，将来起こるかもしれない事件を妄想を交えて記したもので，少なくとも現時点においては全く事実ではありません。実在の人物・団体・事件等にも一切関係ありませんのでご注意ください。

施行から3年が経過した健康増進法の改正により，一気に竹島（韓国名　独島）問題を解決しようと，政府が韓国側と交渉を進めていることが7日，明らかになった。
平成15年5月に施行された健康増進法は，公共の場などにおける分煙を徹底し，受動喫煙被害の防止などを目的とするもの。施行以来，駅構内の全面禁煙や，各企業等における分煙設備の増設等の対応が進められているが，空気の流れを完全に制御することは不可能に近く，抜本的な対応策が求められていた。政府では，成人一人当たりのタバコ消費額が全国で最も多い北海道全域を日本全土の「喫煙所」とし，その他の都府県は全面禁煙とする案を内々道庁に打診したが，非喫煙者である高橋知事が猛反発して幻の案として消え，検討は振り出しに戻っていた。
その後の検討の中で急浮上したのが，竹島を日韓共通の「喫煙所」として，日韓両国内は完全禁煙とする案。韓国でも日本同様，受動喫煙による健康被害が深刻な問題となっているが，政府も有効策を思いつかないまま苦悩していた。そんな中で日本が持ちかけたのは，「竹島（独島）を日韓両国民専用の『喫煙所』とし，両国から自由に往来できる」「灰皿等の設置費用は両国折半とし，灰皿清掃は両国が1ヶ月交替で担当する」「両国利用者の相互交流は推奨するが，喫煙所において領土問題は話題にしないルールを徹底する」という案。分煙が進む中，喫煙者にとっては喫煙所が数少ないオアシスとなっている。そのせいか，喫煙所内では喫煙者同士のリラックスした会話が多く見られ，相互理解が進んだり，情報交換により思わぬアイデアが出たりという，副次的効果が全国的に報告されている。日本が提案した案は，こうした喫煙所の「友好効果」を利用し，両国から喫煙のために竹島に渡った一般国民どうしがタバコを吸いながら友好を深め，将来の領土問題解決に向けた素地をゆっくりと育てていく，というもの。韓国側も，分煙問題の抜本的解決を図れる点を高く評価。かつ，日本側から「両国民の親善に寄与する」という大義名分も示されており，断ることも難しいため，大筋で合意する方向で交渉は進んでいる模様だ。
日本政府は，来年の通常国会に健康増進法および関連法の改正法案を提出，早ければ来年10月にも「竹島喫煙所」をオープンさせたい意向だ。竹島は狭く，航空機で向かうことは不可能であるため，境港など，鳥取県・島根県の主要港から竹島行き喫煙フェリーを1日300往復程度就航させたいとしている。その場合でも全ての喫煙希望者をスムーズに竹島に運ぶことは困難であるため，鳥取・島根両県には渡航待ちの喫煙者が多数滞在することになる見込みだ。両県には外資系も含め，ホテルの進出ラッシュが続くことになりそうだ。
東京都内に在住している場合，1回タバコを吸うために必要となる時間は山陰地方までの往復および渡航待ちを含めて約3日，費用は旅費を中心に5万円程度と見られており，喫煙者にはなかなか厳しい環境だ。こうした事情を踏まえ，大手企業の中には喫煙者のために「喫煙手当」「喫煙休暇」の新設を内々検討する動きも出始めており，非喫煙者の反応が注目される。