さくら銀，海中店舗を重点展開（１９９９年）

注：このコーナーは，１９９９〜２００５年の「日本警戒新聞」に掲載されたバックナンバーの一部を紹介するものです。記事内容については他の記事同様，相当多量の偽情報および今日の状況に合わない情報が含まれていますのでお気をつけください。

国内外店舗の大幅統廃合を進めるさくら銀行は，日本周辺海域での海中店舗を大量に新設する。

これは，「ビッグバンは金融機関に対して原点回帰を示唆するもの。我々はさらに進んで，生物としての原点である海に帰ることを戦略として打出したい」（総合企画室）との考えによるもので，第１陣として新設される１００店舗はいずれも水深５０〜２００ｍ程度の大陸棚に置かれるが，将来的には水深２０００ｍを超える深海にも進出したい意向だ。

これに伴い行員に対しては遠泳力の強化・肺活量の向上を促す研修制度を取り入れ，抵抗する行員に対しては早期退職を促す等，リストラ策としての役割も担った戦略となっている。営業店の経営効率アップの観点から後方事務については積極的にアウトソーシングを図る計画で，既にパソナグループ等に対して，深海勤務可能な派遣社員のリストアップを求めている。

一方，悩みの種は店舗までのアクセスがネックとなり，人間の来店者数がせいぜい１日あたり１０名程度にとどまりそうなこと。
同行では魚類を対象とした営業展開も検討したが，「本人確認が極めて困難」（法務部）であるとして当面は消極対応とする意向だ。人間顧客の関心を引くため，同行では海中店舗限定の「海中スーパー定期」を発売，水深１０ｍ毎に金利が０．１％ずつ上乗せされる新商品として幅広く宣伝していく構えだ。

一方，官庁の間ではこれらの店舗に関する監督権限を巡り，金融庁と海上保安庁という，これまで殆ど接点のなかった官庁間で争いが発生している。一方で海上自衛隊も「金融検査には潜水艦が不可欠なはず」として監督権限獲得に意欲を見せており，今後の展開が楽しみだ。