南極大陸に初の証券取引所開設へ−パンデミック対策の一環で

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東京証券取引所が南極での証券取引所開設を検討していることが3日，明らかになった。

背景となっているのは，本年8月以降に目立ってきた，南極大陸への全世界的な金融機関の出店加速。

その発端となったのは，日本銀行が本年3月に公表した「金融機関における新型インフルエンザ対策の整備について」と題する文書だ。

地震等の大型災害が発生した際を想定したＢＣＰ（業務継続計画）は，多くの金融機関等で整備されているが，新型インフルエンザの爆発的流行等，いわゆるパンデミックにより役職員の多くが出勤できない事態が長期継続した場合の対策は，大半の先でこれから本格的に検討が進む段階と見られる。

このパンデミック時のＢＣＰのポイントの一つは，役職員の多くが死亡した際の対応であるが，これに対する回答が「海外等の拠点に勤務する役職員が意思決定・指揮を行う」というもの。しかし，人的移動がグローバルにかつ極めて高密度に行われている現代では，日本国内のパンデミックが短期間のうちに海外に伝播する可能性は低いとはいえない。

こうした中で，本年5月以降，我が国金融機関の間では，日銀のアドバイスもあり，「南極大陸への支店開設」が急ピッチで進められてきた。

南極大陸は年間を通じて零下数十度の厳寒の環境であることから，ウイルスの活動が事実上不可能と言われている。このため，南極大陸に支店を開設し，ここに代表権を有する役員1名と職員数名を配置し，パンデミック時のコントロールタワーにするという考え方だ。

南極条約により，いずれの国にも属さない南極大陸は，軍事利用は認められていないが「平和的利用」に属するものであればこうした支店開設について特段規制は存在していないため，急ピッチでの開設が可能となったものだ。

三井住友銀行では，末席執行役員だった平松謙一氏（47）を，一気に代表取締役南極支店長に登用するという大きな決断を行った。

平松氏に白羽の矢を立てた理由として，同行の奥正之頭取は「南極支店は，開設自体は容易だが，『氷が溶けると大変』等の理由から一切の暖房が禁止されているなど環境規制が厳しく，並の人間ではとても生きていられない。そのため，執行役員以上の全員で『がまん大会』を行い，ダントツの我慢強さを示した彼を登用した」と舞台裏を明かす。

平松支店長とともに非常時のコントロールタワーの役割を果たす南極支店初代行員には，全国から選り抜きの「寒さに強い行員」がずらりと並んでいる。来年から同行では「耐寒能力」を基準とした採用枠を毎年数名程度用意する方針だという。

こうした邦銀の動きについて，各国の中央銀行が「パンデミック対策上参考になる先進事例」として注目したことから，8月以降，欧米の大手金融機関も次々に南極支店開設に動き始めたものだ。

これらの金融機関では，南極大陸がどの国の主権にも属さない点で「タックスヘイブン」となる点にも着目，ＢＣＰと同時にビジネス上の重要拠点としての活用も想定し，優秀な人材を南極支店に投入しつつある。

これらの金融機関支店は，情報交換および寒さをしのぐ目的から，旧昭和基地から北東80kmの近辺に密集しつつあり，「南極のウオール街」という異名が早くも定着している。

こうした中，世界中の証券取引所も「パンデミック対策として，非常時にも稼動できる世界共通の証券取引所が必要」との認識から，「南極のウオール街」への進出が必要との見方で一致したもの。

現在，各国証券取引所の間では，どこがリーダーシップを発揮して開設に動くか協議中だが，グローバルな競争の中で著しい地位低下に危機感を抱いている東京証券取引所が「金融機関進出のきっかけは邦銀だった」ということを論拠として名乗りを上げており，東証主体での設置が進むことについて他国の証券取引所も概ね同意している模様だ。

来年1月にも開設されると見られる「南極証券取引所」では，気温上昇につながる熱を発するコンピュータ類の使用が基本的に禁じられる見通しであることから，システム取引ではなく，「場立ち」と呼ばれる証券会社社員らが取引フロアで売り注文と買い注文を直接突き合わせる「立会取引」が復活することになる見込み。

東証では，かつて「場立ち」を経験した証券マンＯＢらに再就職を働きかけているものの，いずれも高齢となっていることから「そんな寒いところで働くのはちょっと」と難色を示されている。

このため，東証関係者は「現地で場立ち要員を確保する」という方針に切り替えることを検討，大量に棲息しているペンギンを捕獲・調教のうえ「場立ち」として採用することを想定している模様だ。

これが実現すれば，取引所のフロアを何百羽ものペンギンが忙しげに右往左往する様が見られることになり，「ぜひ南極証取の名物として定着させたい」と関係者は意気込んでいる。

どのような企業が上場するのか，また本当に有事の際に機能するのか，今後の具体的な動きに注目が必要だ。