「飲食物を室温で楽しむ運動」全国展開へ−10月1日スタート

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クールビズが終了した10月1日,温暖化対策のための新たな国民運動がスタートすることが15日,明らかになった。


これは,全ての飲食物について,温めたり冷したりせずに室温の状態で楽しもう,というもの。

室温でも飲食可能なのに,わざわざ「熱々」の状態まで加熱したり,「キンキン」に冷したりするのは,無駄なエネルギー消費を通じて温暖化を促進している,という理屈だ。

人間の体温から極端に外れた温度のものを身体に入れるのは人体への負荷も高まる」という健康上の理由も合わせて,国民的な運動にしていこうという狙いだ。



まずは10月から全国全てのドリンク類の自動販売機から「あたたか〜い」「つめた〜い」表示が撤去され,全部「ぬる〜い」に統一されることが決まった。

これにより,全国の自動販売機が消費する電力量は激減,140万世帯が1年間に使用する電力量を削減できるという。


これが国民に受入れられた後は,スーパー・コンビニなど全ての小売店での飲料販売についても,牛乳など衛生上の必要があるものを除き,全て室温販売になる見込みだ。

これが実現すれば,さらに330万世帯が1年間に使用する電力量を削減できる見通しだ。



こうした動きについて,飲食業界からは早くも猛反発の声が上がっている。

「死活問題だ」というのは居酒屋チェーンの和民グループ。居酒屋の場合,利益率の高いアルコール飲料の売上げが経営に直結する傾向があるが,「生ビールを室温で出すと,客のテンションが落ちて売上げも減り,経営難に陥る」というのが反対の理由だ。

太田誠一農水大臣は15日,こうした声について「イギリスではぬるいビールを飲んでいると言うし,要は慣れの問題じゃないか。ぬるいビールがイヤなら日本酒の『ぬる燗』を飲めばいい」と発言,ビール業界の猛反発を受けている模様だ。


「ちゃんこダイニング・若」を経営する横綱花田勝も反対の急先鋒の一人だ。[rakuten:marudaihinoya:10000809:image]

鍋料理の場合,調理のための加熱は認められ,食事中の保温目的での加熱が禁じられることになるが,「熱々じゃないちゃんこ鍋なんて,まわしを着けない相撲のようなものだ」と花田氏は角界出身者独特の表現で怒りを顕わにする。



こうした猛反発をかわして全ての飲食物を室温状態でたしなむことにした場合,試算によれば日本全体でのCO2排出量は9%程度削減可能ということになり,手詰まり感のある温暖化対策の中で一躍,最有力候補に浮上することになる。

国民の理解を得るため,記者会見で室温のビールをぐいぐい飲んで「うーん,うまい!」と笑顔を作る閣僚が続出することになりそうだ。