金融市場,「タコ」で激震−野村證券は水産部新設へ
注意:この記事には,現時点において事実ではない情報が大量に含まれています。記事中に登場する法人名・個人名等は実在のものとは一切関係がありません。その点をご理解のうえお読みくださるようお願いいたします。
海洋生物学者として知られる東北大学の浦島教授による衝撃的な論文が英科学誌「Nature」に掲載され,金融市場がその姿を大きく変えようとしている。
浦島教授が論文で明らかにしたのは,「タコ」の能力に関するもの。
先日のW杯では,ドイツの水族館が飼育している「パウル」君が次々と試合結果を予測・的中させたことで世界中の注目が集まったが,浦島教授の論文は,タコにはごく稀に極めて高い未来予測能力を持つ個体が存在するということを膨大なデータにより実証したものだ。
論文によると,4年前から世界中のタコ合計800万匹を用いて実験を繰り返したところ,72時間以内に起こりうる事象を二者択一で選ばせた場合に99.95%以上という超高率で結果を的中させる個体が41匹確認されたという。
リーマンショックの発生,市川海老蔵の結婚,「はやぶさ」の回収成功,日銀による成長基盤強化支援オペ導入から,参院選における「敏いとう」の落選まで,あらゆる分野で満遍なく予測を的中させており,まさにオールマイティの「予言者」といってもよい内容だ。
この報道に色めきたったのが金融業界。
未来の予測能力を持つタコを入手できれば,市場の先行きを当てることで膨大な財産を手にすることが可能となる。
欧米の証券会社等が「タコは気持ち悪い」と躊躇するなか,タコになじみのあるわが国や韓国,イタリア,ギリシャなどの金融市場関係者らは一斉に漁船を借り,血眼でタコ漁に乗り出している。
野村證券では,全グループ社員26,000名の3割に当たる営業マン7,500名を動員,日本中の漁船という漁船を片っ端からチャーターしてタコ漁に乗り出している。
漁船の需給が極めて逼迫していることから,窮余の策として隅田川の屋形船をチャーターしてタコ漁に向かう猛者まで出ている始末。
「今冬のボーナスは捕獲したタコの数で決める」という噂が伝わったためか,開始からわずか2日間で推定70万匹ものタコが水揚げされた模様だ。
本社組織があるアーバンネット大手町ビルには,浦島教授の協力を得て,予測能力の有無をテストする実験装置が設けられ,全国から数百台の大型トラックが到着し,次々とタコが運び込まれている。
ただ,あまりに大量であるためビル内には水槽から逃げ出したタコらが足の踏み場もないほどあふれており,三流パニック映画さながらの光景が現実のものとなっている。
漁業関係者によれば,この驚異的な乱獲により「すでに日本沿岸からタコの姿は消えた」といい,現時点では日本から約1,500隻の漁船と20隻の屋形船,5隻のスワンボートが,モロッコ沖やモーリタニア沖など,世界的なタコの漁場に向かっている模様だ。
野村證券は現在のところ,予測能力を持つタコ獲得の成否について何らコメントを出していないが,既に株式市場等では,同社の売買手口に過敏に反応するなど,まさにタコに支配される展開となっている。
経営資源の多くをタコ漁にかける形になっている野村證券だが,仮に予測能力を持つタコ獲得に成功したとしても問題が残っている。
一般にタコの寿命は2年程度とされており,捕獲してから予言者として活躍できるのは1年程度と見られるため,次代の予言者たるタコを常に探し続けることが必要になるのだ。
同社では,常時タコ漁を行い続けるためには本格的な体制整備が必要と判断,8月1日付で「水産部」を新設することを決めている。
「野村證券水産部」は当初800名の体制からスタートし,部員の95%は1年中海の上で過ごすことになるという異色の部署になる見込みだという。
野村證券以外でも,個人投資家が共同出資でタコ漁用の漁船を建造し,インド洋に乗り出して「幻のタコ」を探すという「現代の東インド会社」が既に10社以上誕生している模様だ。
一方,米国では既にタコが人間の姿に扮して金融界に入り込んでいる,との指摘まで出ている。
「ボルカー・ルール」で再び時の人となった元FRB議長のポール・ボルカー氏がその人物だ。
「英語のポールPaulはドイツ語読みすればパウルである」「容貌もタコに似ている」と,連日「正体を見せろ」というマスコミ取材がボルカー邸に殺到しており,ボルカー氏は28日付のニューヨークタイムズ紙に「私はタコではない」と題する一文を寄稿するなど,事態の沈静化にやっきだ。
各国の金融監督当局は,「タコの能力に依存しすぎるといずれまた金融危機がやってくる」と警告を続けており,今後の行方から目が離せない。