休暇制度のあり方議論,急展開−「血液型別連続休暇制度」案が急浮上

注意:この記事には,現時点において事実ではない情報が大量に含まれています。記事中に登場する法人名・個人名等は実在のものとは一切関係がありません。その点をご理解のうえお読みくださるようお願いいたします。


「休暇改革国民会議」(事務局:観光庁,座長:三村明夫新日本製鉄会長)で本格的にスタートしたわが国休暇制度をめぐる議論が,その方向性を大きく変えようとしている。


わが国の休暇制度改革では,「地域別の連続休暇制度」の新設がたたき台として提出されており,国民会議においても,この案が検討の中心になるとみられていた。

しかし,この地域別分散という制度は,円滑な企業活動に多大な弊害が生じるという見方が一般的であり,どのように産業界の協力を得るかが大きな焦点となっていた。

10月6日の第1回会合では早速この地域分散制度が議論されたが,反対論を主張する委員が多く議論が紛糾。
三村座長が「検討の目的は休暇分散によるメリットの実現。地域別,というのはその手段の一案に過ぎず,代替案があれば次回以降,各委員から提案して議論することでどうか」と整理し,委員全員の了解を得た。


11月に開催された第3回会合では,3名の委員から具体的な代替案が提案された。


後藤委員(西武HD社長)は「地域別導入は企業活動に深刻な影響を与える」として,「苗字別休暇制度」を提案した。
苗字別休暇制度は,その名のとおり国民個々人の苗字によって休暇時期を決定するという案。
後藤委員の試案では,1月中旬の10日間が「鈴木休暇」とされ,全国の鈴木さんが一斉に休暇を取得する時期とされている。このほか,「高橋休暇」が5月上旬,「田中休暇」は6月中旬などとされている。また,少数派の苗字については,「ナ行のその他苗字休暇」が3月上旬などという風にまとめられている。

後藤委員は「休暇取得者が全国に分散するので企業活動への影響が最小限で済む」と,提案理由を説明し,他の委員からも「苗字単位で休暇を設けるので家族単位で休みやすい」と,肯定的に評価する声が出た。
一方で,「夫婦別姓など,今日的な考え方に対応できない」「毎年6月の梅雨どきに休暇を取らざるを得なくなる田中さんがかわいそうだ」「同族企業は経営陣が一斉に休暇を取得することになり,経営が立ちゆかなくなる」「斉藤の場合,『斉藤』『齋藤』『齊藤』などいろいろな字体があり,混乱しないか」などと反対意見も続出し,一部の支持を得るにとどまった。

松沢委員(神奈川県知事)が提案したのは「星座別休暇制度」だ。

国民が,それぞれの誕生日に対応する12の星座ごとに休暇を取得する,というもので,例えばおうし座生まれの国民は,4月21日〜5月21日まで1ヶ月休暇を取得する,というもの。
大きな偏りもなく,国民が12グループに分かれて長期休暇を取得でき,また誕生日に近い時期に休むことでテンションも上がり,レジャー消費も増加するのではないか,という狙いだ。
この案に対しては,「休暇分散効果が極めて高い現実的な案だ」という評価もあったものの,「家族がバラバラになってしまう」という意見や,「普段は強面(こわもて)の自分が実は『おとめ座』であることがバレると恥ずかしい」という強硬な反対意見が出たため議論はこれ以上進まなかった。

この日,最も多数の支持を集め,今後本格検討されることになったのが,新浪委員(ローソン社長)から提案された「血液型別休暇制度」だ。
全国民が,その血液型(A・B・O・AB)別に,休暇を取得するというシンプルな案だ。A型は12月〜1月(現在の年末年始),B型は5月(現在のGW),O型は8月(現在のお盆休み),AB型は10月(現在の行楽シーズン)に各1ヶ月の長期休暇を取得する,とするものだ。

日本人の場合,血液型ごとの人口比は概ねA:O:B:AB=4:3:2:1と言われている。
休暇を取得する人数バランスが取れないことについて懸念する意見も出たが,新浪委員は,国土交通省による調査結果を提示。
これによると「過去3年間の平均で,年末年始の時期に休んでいる国民は全体の約5割,お盆休みの時期に休んでいる国民は約3割」などとする調査結果が出ており,「40%の国民が一斉に年末年始に休んでも大丈夫だとデータが示している」と主張。
仕組みのシンプルさや,現在の休暇制度をベースにした実現可能性の高さなどが評価され,現段階で最有力案となったもの。

もちろん,この案についても懸念を示す声は出ている。
最も強い懸念は,「勤勉・堅実といわれるA型の国民が一斉に休暇をとると,日本が保たなくなるのではないか」というもの。
「勝手気ままに行動するB型国民が休暇を取る時期には,国全体の経済活動の効率が上がってプラス効果が出るので全体ではチャラ」という意見なども出て収拾がつかなくなり,三村座長が裁定。「血液型別の行動特性について政府が責任をもって調査した上で結論を出す」べく,史上初めて「血液型占い」の妥当性が政府により検証されることが決まった。

何のための議論かがやや不明瞭になり始めている感も否めないが,とりあえず今後の動向に注目が必要だ。