「正月太り」，野田改造内閣に意外な打撃

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日本国民の「正月太り」とその後のダイエットが，わが国の国力に大きな影響を与えかねないという衝撃的な事実が判明，改造直後の野田内閣が対策に動き始めている。

2月8日の記者会見で藤村官房長官は，日本国民全員の体重の総合計が，今年1月から減少に転じた可能性が高いという事実を公表した。

日本の総人口が，既に2004年ごろから純減に転じているのは周知のとおり。
小中学校等ではその影響は既に表れているものの，街中では「人が少なくなった」という印象をほとんど受けない。その理由として，総務省は「日本国民全員の総体重が依然として増加傾向にあること」を挙げてきた。

街中の「活気」の印象は，歩いている人の見た目により影響を受けると言われている。
内閣府経済社会総合研究所が2010年に行った街頭調査では，「体重40kgの人5名」と「100kgの人3名」では，後者に「活気」を感じるという回答が大半を占めている。

総務省および厚生労働省の統計に基づき試算した，「ゼロ歳児から100歳超までの日本国民全員の総平均体重」は54.7kg（2009年）で，これに人口を乗じた2009年の「国民総体重」は約690万トン。
今後，少子高齢化により，総人口に占める成人の比率が上昇することから，国民の平均体重は2025年ごろまで緩やかに増加していくものと推計されている。
これに今後の人口予測値を乗じると，国民総体重は2015年程度までは増加し続けた後，2020年ごろから緩やかに減少に転じるものと考えられてきた。

こうしたデータから「わが国は，2015年ごろまでは少なくとも見た目の活力を維持できるので，それまでの間に何としても財政再建の道筋を付け，世界に向け『日本は持続可能な国家である』とアピールしたい」という思いが，野田首相の不退転の姿勢を支えていると見られている。

しかし，その前提が大きく覆りそうだというのが藤村官房長官の会見で明らかになったもの。
長官によると，12月から1月上旬の「忘年会＋おせち＋新年会」シーズンで，日本人の平均体重は例年並みに，1.8kg程度増加したと見られ，国民総体重も22万トン程度増加したと推定されている。

ところが1月になり，「正月太り解消」を売りにした書籍・雑誌の発売やテレビ番組放映が続き，例年にないほど「正月太り解消ダイエット」が流行。
「1日5食ダイエット法で，2週間で8kgのダイエットに成功した」等の事例が相次いでおり，経済社会総合研究所のサンプル調査に基づく推計では，前月比で見た1月末の国民の平均体重は3.5kgもの大幅減となった模様。
その結果，2月の国民総体重は初の「前年同月比マイナス」を記録することが確実になったものだ。

日本をたびたび訪れる外国人観光客が「気のせいか，街中が空いているようだ」と話しているTV番組を見た野田首相は，強い危機感を抱き，官邸スタッフに「消費税引上げ時期の前倒し」か「国民総体重の増加」の実現を急ぐよう指示。
やむを得ず官邸では「国民総体重の増加」を実現させるべく対応策の検討を進めている。

当初，スタッフが考えたのが「実際には太ってしまう，偽ダイエット法の情報を広く国民に流す」という案だったが，これは即座に却下。また，単なる「大食い推奨」や「運動禁止」案も，国民の健康を害し医療費負担を増加させる副作用があるため断念された。

苦渋の決断として，事務局が現在本格的な検討に入っているのが「国民皆ボディビルダー化プロジェクト」だ。
国民が皆，ボディビルに取り組むよう何らかの誘導策を打ち出し，筋肉量の増加を通じた体重増を実現させるとともに，体脂肪率の低下により生活習慣病の改善と医療費削減を図るという一石二鳥の作戦だ。

官邸では，「ダンベルやプロテインなどボディビル関連財・サービスの消費税免除」の検討を関係省庁に指示したほか，プロジェクトのイメージキャラクターの選定を急いでいる。
国民の認知度が高く，かつ「こんな人までマッチョに！」というインパクトのある人という基準で選考が進められており，既に「森光子」「芦田愛菜」「チャングンソク」「きゃりーぱみゅぱみゅ」「サザエさん一家」などに打診が行われている模様だ。

この案について報告を受けた野田首相は，賛意を示した上で「内閣改造の次は肉体改造だ」と発言，2月末を目途に自身の身体の「マッチョ化」を完了させ，国民に披露する意向を示した。

「本当に国民総体重にこだわる必要があるのか」という多くの識者の声をよそに，官邸の首相執務室からは深夜まで，筋トレで発する「ムン！」という声が響き渡っている。

ことの経緯は別として，日本が，強靭な筋力を持つしなやかな国に生まれ変わることが出来るのか，注目が必要だ。