英語検定業界に「下克上」の波−どうするＴＯＥＩＣ，英検

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英語力検定の代名詞とも言えるＴＯＥＩＣなどの各種試験間で，生き残りを賭けた死闘が始まろうとしている。

英語力を測定する資格・試験には，実用英語検定（英検）・ＴＯＥＩＣ・ＴＯＥＦＬ・国連英検等をはじめ，多種多様なものが存在している。
それらのなかでも，受験者数で突出しているのは学生を中心に受験者を集める英検と，大学生や社会人に人気のＴＯＥＩＣで，それぞれ年間受験者数は200万人を超えている。これら以外の資格・試験は，それぞれの独自性で勝負，というのが業界の構図として定着している。

そうした業界に衝撃が走ったのが4月8日。自民党の教育再生実行本部が安倍首相に提言した「大学入試でのＴＯＥＦＬ義務付け」がそれだ。
ＴＯＥＦＬは，ＴＯＥＩＣと同じ米国のEducational Testing Service（ETS）により開発された試験。「英語による高等教育を受ける資質の有無」という観点から実施されるため，リスニング・リーディングだけのＴＯＥＩＣと異なり，スピーキング・ライティングも加わった，英語の総合力をチェックする試験となっている。

自民党教育再生実行本部の遠藤本部長は，現在日本人の受験が年間10万人にも満たないＴＯＥＦＬに白羽の矢を立てた理由を「ＴＯＥＦＬはこれから高等教育を受けようという者を対象に想定されている」「国際的にはＴＯＥＩＣよりもＴＯＥＦＬの方がメジャーである」と説明している。

これに激しい危機感を抱いたのが，英検を主催する「日本英語検定協会」と，ＴＯＥＩＣを運営する「国際ビジネスコミュニケーション協会」だ。「このままでは業界の覇権をＴＯＥＦＬに奪われてしまう」と，18日にそれぞれ記者会見を行い，試験内容の改革方針を明らかにした。

ＴＯＥＩＣ陣営が打ち出したのは，試験科目の多角化だ。
現在，通常のＴＯＥＩＣテストとは別にオプションで受験できるスピーキング・ライティングを必須科目化することでＴＯＥＦＬとまず肩を並べたうえで，「コミュニケーション能力の測定」を売りにするＴＯＥＩＣならではの科目として，選択制の必須科目「欧米文化実技」を加えることとなった。
受験者は，「米国留学中に知り合った友人からホームパーティに招かれた」というシチュエーションのもと，まずは状況にフィットした言葉＋ハグによるあいさつがこなせるかをチェックされる。
これをクリアすると，今度は選択制の実技試験だ。「アメリカンジョーク」「ワインテイスティング」「ＢＢＱ調理」「アップルパイ製作」等，12科目から2科目を選択，受験する。
「アメリカンジョーク」の場合，試験官が指定したシチュエーションにふさわしいジョークを10秒以内に返し，「米国人試験官のみを爆笑させ，日本人など他国出身試験官をしらけさせる」という難しい条件をクリアできれば合格だ。
また，「ＢＢＱ」試験は，会場で渡されるスペアリブ（生肉）に，受験者独自の味付けを行って調理し，「俺（私）のＢＢＱのどこが凄いのか」を英語でプレゼンしながら試験官らに試食させるという，制限時間10時間の壮大なテストだ。
現行テストとの比較可能性を確保するため，満点は現在と同じく990点とし，リスニング・リーディング・スピーキング・ライティングおよびあいさつ実技に各150点，選択実技科目に各120点を配する予定だという。

一方の英検協会も黙ってはいない。
「英語文化圏で生き抜くための知力と行動力」を試すという観点から，2級以上の2次試験に「サバイバルテスト」を導入。
アイマスクを装着した受験者を米国内の任意の場所（2級の場合は人口20万人以上の都市，1級の場合は無限定）に連れて行き，パスポート・所持金なしという状態で置き去りにして，そこから何日で日本に帰国できるかを試す，過酷な試験だ。
合格ライン内（2級の場合で30日）に帰国できない場合や行方不明になった場合は不合格となる。「まるで伝書鳩のレースのようで違和感がある」と協会内部でも反対論があるが，協会幹部は「いつ決断するのか。今でしょう」と今回の改正案を押し通す構えだ。

「ヒアリングマラソン」など英語教育出版でおなじみのアルク社は，早速「速習ＢＢＱマラソン」など，実技試験対策講座を開設することを発表，「ＢＢＱの通信添削」という業界初のサービスにチャレンジする。

日本人の英語力，そして欧米文化への適応能力がどう向上していくのか，注目が必要だ。