日本の世界遺産，秋元康氏の傘下へ
注意：この記事には，現時点において事実ではない情報が大量に含まれています。記事中に登場する法人名・個人名等は実在のものとは一切関係がありません。その点をご理解のうえお読みくださるようお願いいたします。
作詞家，プロデューサーとして知られる秋元康氏が，我が国の「世界遺産」のマネジメント業務を受託することが10日明らかになり，関係者に衝撃が走っている。
日本に存在する世界遺産は全部で19（「明治日本の産業革命遺産」を含む）あるが，それぞれが複数の場所・建造物・史跡等により構成されているため，「世界遺産」を名乗っているスポット数は全部で100か所を軽く超えている。
いずれのスポットも，世界遺産に指定された当時は大いに盛り上がったものの，その後地元で適切な観光客誘致策が採られないまま，さびれつつあるものも少なくないのが実情だ。
「このままでは日本の世界遺産全体が存続の危機にさらされる」と考えた日本ユネスコ協会連盟では，「世界遺産としての誇りを維持するために競争原理を導入する」という考え方のもと，秋元康氏にマネジメントを依頼したものだ。
用いられる手法はもちろん，秋元氏得意の「総選挙」だ。
毎年1回，「世界遺産」を名乗っている全スポットを対象とした「日本の世界遺産総選挙」を実施する。
上位20位以内のスポットについては観光PR等で集中的に支援する一方，100位以下については「世界遺産」を自主返上させることで，今後の新たな世界遺産登録申請を行う余地を増やすなど，新陳代謝を促そうという構想だ。
日本各地の世界遺産関連スポットが最も強い関心を抱いているのが，誰に投票権を与えるかという点。
当初，投票券を「AKB48」のシングルCDに封入することも検討されていたが，これらのCD購入層の世界遺産に対する関心が極めて低いことが判明。
政府の「地方創生」施策との整合性を確保する観点から，「ふるさと納税」1万円につき1票の投票権を与えるという案で決まる見通しだ。
現時点において，上位20位内が確実だと見られているのは「富士山」「姫路城」などごく少数。
ボーダーライン上にあるとみられる「富岡製糸場」「中尊寺」「春日大社」などの地元では，自治体が中心となり「ふるさと納税の全力推進で地元遺産をトップ20に」という運動を始めている。
しかし，住民がふるさと納税で他の市町村に納税することで，自身の税収が落ち込むことになるというジレンマを抱えているため，自治体職員らの表情は複雑だ。
一方，100位圏内に入ることが極めて困難とみられている「小佐野家住宅」（「富士山」構成遺産の一つ）などの地元住民らは，「せめて，ジャンケンで復活するチャンスを」という嘆願書を持って，秋元康事務所に押し寄せているという。
こうした動きに，永田町・霞が関界隈では「秋元氏にここまでの力を与えていいのか」という疑問の声もあるが，あらゆる分野で競争原理を促進するという現政権の方向性とマッチしていることから，表立って反対する向きは皆無の状況だ。
